製品紹介PRODUCTS
健診・人間ドック総合管理システム
健診機関のオートメーションを実現するDocHardy。
その画期的な機能は、健診サービスのクオリティーアップとコストダウン、そして業務負荷軽減のためのソリューションを提供します。
健診・人間ドック
総合管理システム、
DocHardy
DocHardyは、1993年、人工知能の技術を
応用した、画期的でユニークな健診・人間ドック
総合管理システムとして誕生し、豊富な経験と実績を
蓄積してまいりました。その優れた特長のひとつは
「生データを入れるだけで、システムが自動で
判定を行ない、あたかも人間の医師であるかのように、総合判定文までを自動作文する機能」を
備えていることです。この機能は、当社内で
設定した後に納品するため、複雑な事前作業を
ユーザーご自身で行なう必要がありません。
つまり、稼働を開始したその日から、すぐに高度な
インテリジェント機能をご利用いただくことが
できるのです。さらに、当社では、各種ガイドラインや制度改正に応じて、システムを継続的にアップデートする「逐次バージョンアップ」サービスを
提供しています。DocHardy は、他にも、
独自性にあふれる数多くの特長を備えています。
ぜひ、DocHardyを日々の健診業務にご活用ください。
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DocHardyの特長
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機能・対応業務
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連携対象システム
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製品仕様
DocHardyの特長
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判定基準の標準化
健診・人間ドックは、判定基準の標準化が進んでいます。しかし、業務運用が複雑になる場合も多く、実際の運用は困難です。DocHardyは、こうした問題を一気に適正化・自動化します。
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EBMの実現
ガイドラインへの準拠は、EBM(Evidence Based Medicine)につながります。EBMは、人間ドック・健診の質の向上を意味することはもちろん、万一の医療事故に対する備えとしても意義深いものです。
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ガイドライン所見への対応
ガイドラインには、標準となる読影所見も規定されています。DocHardyは、標準所見名に対応した所見入力画面を装備。また新規策定・改変に対しても積極的に対応、アップデートを行ないます。DocHardyは、こうしたガイドラインへの準拠をも自動的に実現します。
業務負荷軽減のためのソリューションについて
さらに詳しく
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判定医の業務軽減
DocHardyの優れた特長のひとつは「生データを入れるだけで、システムが自動で判定を行ない、あたかも人間の医師であるかのように、総合判定文までを自動作文する機能」を備えていることです。また、総合判定文の中に、その判定を行なった根拠となる所見や、関連所見までも明記するため、情報提供用としてはもちろん、説明責任(Accountability) を果たすうえでも有効です。
DocHardyを導入することにより、判定医の業務量を大幅に減らし、結果説明や事後指導のための時間確保につなげることができます。 -
見落としの防止
DocHardyの自動判定エンジンは、検査結果の見落としなど、さまざまな人的ミスを未然に防止し、セキュリティレベルを引き上げます。
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処理時間の短縮
DocHardyは、契約･予約管理から、読影･判定･指導支援、統計･請求業務までを総合的にサポート。
医師はもちろん、すべてのスタッフの業務効率を向上させ、所要時間の短縮を実現します。 -
他の医療機関との差別化
DocHardyがもたらす業務改善は、予約手順の簡素化、検査待ち時間の短縮、結果報告書発送までの所要日数削減など、受診者サービスの質をも向上させます。また、優れた自動判定エンジンが作成する総合判定文は、医療サービスの質の高さを訴求。他施設との差別化に有効です。
支援対象業務と業務フロー
健診現場の特性に合わせて
業務フローを最適化します
主要画面の一例をご紹介します。現場の運用に合わせて柔軟にカスタマイズも可能ですので、
詳細はお問い合わせください。
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予約画面
契約・予約管理などの事務作業を総合的にサポート。スピーディで確実な処理を実現できます。
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総合画面
適確な要約表示により、１画面を参照するだけで、異常傾向や説明ポイントを素早く把握できます。
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総合判定文
単なる定型文の出力とは異なり、定評ある判定エンジンが、総合的な判定文を瞬時に「作文」します。
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結果報告書
ユーザーのご要望に基づき、様々なタイプの結果報告書をカスタムメイドします。
連携対象システム
DocHardy は、数多くの関連システムや測定機器との連携実績を持っています（下表に代表的な例を示します）。
健診機関におけるオートメーションを実現するためには、こうした各種の連携が不可欠です。近年、その煩雑さから、システムや機器との連携に消極的なベンダーが増える傾向にありますが、当社では、状況が許す限り、連携を図ることをお奨めしています。
| 医事 システム |
患者ＩＤ・受診者属性情報の受信 |
|---|---|
| 電子 カルテ |
オーダー情報・結果報告書 ＰＤＦの送信/相互の起動 |
| 検体検査 システム |
オーダー情報の送信/結果情報の受信 |
| 放射線 システム |
オーダー情報の送信/ (読影結果情報の受信)/ビューア起動 |
| 生理検査 システム |
オーダー情報の送信/ (読影結果情報の受信)/ビューア起動 |
| 各種計測 機器 |
受診者属性情報の送信/ 結果情報・レポート画像の受信 |
DocHardy導入スケジュール
あたかもイージーオーダーメイドのように、ユーザー様の状況に合わせたシステム構築を可能にする DocHardy は、
その導入スケジュールも柔軟に組み立てることができます。
このため、導入に要する期間も、３～9ヵ月程度と、ケースによって様々です。
ここでは、ご参考用として、稼働開始までに約６ヵ月を要した事例につき、その工程を示します。
DocHardy導入スケジュール
(ご参考用/院内システムとフル連携した事例)
よくある質問FAQ
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Q. 現行のシステムから、どの程度のデータを移行できますか？
A. 最大で、９５％程度とお考えください
当社では、移行するデータについて、３系統に分けてアプローチをしています。
一つ目は、契約先「団体」の「属性」や「契約コース」に関するマスタデータです。これらは、基本的に全てが移行可能ですが、移行の是非につき、検討する必要があるのが「契約コース」部分です。長期にわたって使用してきたシステムのマスタデータには、いわゆる「ごみデータ」が含まれる場合が多いものです。これをそのまま移行してしまうのか、何らかのクリーニングを行なうのか、状況に応じた適確な判断が求められるところです。
二つ目は、「受診者属性」のマスタデータです。これについては、可能な限り、全体を移行するようにいたします。
三つ目は、「検査・判定結果」のデータです。原則として、数値系・所見系とも、ほぼ全てを移行します。ただし、新旧の健診システム間では、判定の単位となる臓器や疾患、あるいは Ａ・Ｂ・Ｃ･･･等で表される判定区分の設定が異なるケースがほとんどです。このため、判定区分に関するデータのみ、完全移行が困難です。
なお、データの移行については、不足のないデータが可搬媒体で提供されることを前提とさせていただいております。
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Q. 電子カルテシステムを健診システムとして使うことはできないのですか？
A. できないことはありませんが、
ごく小規模な業態にしか対応できません基本的に、電子カルテには全ての検査結果を登録できるため、それを健診結果報告書として出力するフォームが存在すれば、最低限の健診業務をこなすことは可能です。実際に、そのようなオプション機能を備えた電子カルテ製品も存在しています。
しかし、健診システムが「工場制機械工業」的な処理を行なうのに対し、電子カルテは、個々に異なる疾患を持った患者を、いわば「家内制手工業」的に扱うためのシステムです。１日あたり２、３名程度の受診者を扱うのであればともかく、それ以上を処理する場合には、業務効率が大きく低下してしまいます。
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Q. 保険診療で使用している放射線
レポーティングシステムを、健診業務でも使うことはできますか？A. お奨めはできません
放射線システムに含まれる一般診療向けのレポーティングシステムは、レポート画面にキー画像を貼付し、それに関する「所見をフリーテキストで入力する」構成を持っています。
いっぽう、健診・人間ドック領域のガイドラインでは、読影にあたって「予めマスタ化された所見名を選択する」方式をとることが定められています。
このため、一部に例外はあるものの、一般診療向けのレポーティングシステムで、健診のガイドラインを満たすことは困難です。
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Q. どの程度の予算を組むべきでしょうか？
A. 概算見積書をご提示させていただきます。大変お手数ではございますが、
本ウェブサイト下部にございます「お問い合わせ」より、ご連絡くださいませ。