「株式会社ハーディ」は、1990年7月、現代表取締役の矢後昭彦によって設立されました。
それから約30年、途中には空前のベンチャーブームもありましたが、
規模や利益を追うことなく、愚直なまでに、ICTによる予防医療の効率化実現に邁進してまいりました。
私たちは、未来を見据え、これからも「この道」を歩み続けます。
「株式会社ハーディ」は、1990年7月、現代表取締役の矢後昭彦によって設立されました。
それから約30年、途中には空前のベンチャーブームもありましたが、
規模や利益を追うことなく、愚直なまでに、ICTによる予防医療の効率化実現に邁進してまいりました。
私たちは、未来を見据え、これからも「この道」を歩み続けます。
代表取締役
21世紀におけるICT(情報通信技術)の発達には、目を瞠るものがあります。インターネットやスマートフォンの普及は、我々の日常生活のあり方を大きく変えてしまいました。20世紀の頃、外出先での連絡に、公衆電話や駅の伝言板(!)を使っていたなんてことが、俄かには思い出せないくらいです。
それでは、健診現場はどのように変わったのでしょうか。確かに、医療画像の多くがデジタル化されましたし、手書きされていた読影所見や総合判定文が、キーボード入力されるようにもなりました。しかし、それらの変化は、使用するメディアを変更しただけのもの。「業務のあり方」自体は、20世紀から変わっていないケースがほとんどです。そして、メーカー各社からリリースされている健診システム製品の多くも…、その例外ではありません。
いっぽう、当社の健診システムDocHardyは、1993年デビューの初期バージョンから、「健診業務のあり方を変えるためのツール」であることを目指してきました。ICTが得意とするインテリジェント化やオートメーション化により、健診業務の質や効率をどこまで向上させられるか。作業量やコストをどこまで削減できるのか。
こうしたアプローチの一環として、DocHardyには、「AI」技術を積極的に採用してきましたが、20世紀の頃には、「神聖な医療現場の業務を、機械に肩代わりされるとは怪しからん」とのお叱りを受けることもしばしばでした。しかし、時代は変わりました。「データヘルス」の名のもと、政府が率先して、保健医療分野にAIやビッグデータを応用しようとしています。DocHardyがめざしてきた「健診業務のあり方」に、やっと時代が追いついたのです。
健診システム導入のご検討にあたっては、ぜひ、DocHardyと他社製品とを、比較してみてください。DocHardyこそが、この時代に相応しい「健診業務のあり方」をもたらすシステムであることを、必ずや実感していただけるものと存じます。
代表取締役
社名 | 株式会社ハーディ/HARDY Co.,Ltd. |
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所在地 | 〒106-0041 東京都港区麻布台2-3-5 ノアビル |
電話番号 | 03-5545-3700 |
設立 | 平成2年7月2日 |
資本金 | 10,000,000円 |
代表者 | 矢後 昭彦 |
事業内容 |
システム設計・ソフトウェア開発 保健医療分野における各種リサーチ 保健医療関連施設のコンサルテーション データプロセシング 刊行物の作成 |
1990 | 東京都世田谷区用賀にて株式会社ハーディ設立 |
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1992 | 本店を荒川区西日暮里に移転 |
1994 | 本店を港区東麻布に移転 |
1996 | DocHardyの判定エンジンが米国特許取得 |
2002 | DocHardyの判定エンジンが国内特許取得 |
2002 | 本店を港区愛宕に移転 |
2012 | ネット版の判定エンジンが国内特許取得 |
2016 | 本店を港区麻布台に移転 |